賃貸物件でトイレの流れが悪いというトラブルが発生した場合、修理費用を誰が負担するのかは、賃借人（入居者）と賃貸人（大家さんや管理会社）の間でしばしば議論となる問題です。この費用負担の真相は、トラブルの原因によって大きく異なります。まず、最も一般的なのは「賃借人の過失による詰まり」です。例えば、トイレットペーパー以外の固形物を流して詰まらせた、一度に大量のトイレットペーパーを流しすぎた、掃除を怠り便器内部に汚れを蓄積させた、といった賃借人の不注意や通常の使用方法を超えた使い方によって流れが悪くなった場合は、賃借人が修理費用を負担するのが一般的です。賃借人は、物件を借りる際に「善管注意義務」という、善良な管理者の注意をもって物件を使用する義務を負っているため、その義務を怠ったと判断されます。一方、「経年劣化による不具合」や「物件の構造上の問題による詰まり」の場合は、貸主であるオーナーが修理費用を負担する義務があります。トイレのタンク内部部品の老朽化による水流の低下、排水管の経年劣化による錆や詰まり、配管の勾配不良など、物件の設備自体に問題がある場合は、オーナーが修繕義務を負うことになります。また、前の入居者の使用状況に起因する長年の蓄積汚れなどが原因であると判断された場合も、貸主負担となることが多いです。どちらのケースに該当するか判断が難しい場合でも、トイレの流れが悪くなった際は、まず速やかに貸主または管理会社に連絡し、状況を説明し、指示を仰ぐことが最も重要です策です。無断で自分で修理業者を呼んでしまうと、その費用を自己負担しなければならなくなる可能性があるので注意が必要です。賃貸借契約書には、設備に関する修繕費用の負担について特約が記載されていることもありますので、契約書の内容を再確認することも大切です。不明な点があれば、専門家や消費者センターなどに相談することも検討し、円滑な解決を目指しましょう。